店舗スタッフのオーナシップを伸ばす情報共有のポイント

こんにちは。

時代とともに店長の一括管理体制は変わりつつあります。日々スピーディに施策実現や店舗改善を回すためには、店舗スタッフの活躍がますます欠かせなくなりました。

人材確保のためサービス業における待遇改善の動きが広がっている今、
店舗スタッフには短期離職せずに、充実感を得ながら長く働いてほしいと感じる社員の方が多いのではないでしょうか？

実は情報共有を工夫することでも、店舗スタッフのさらなる自発的な取り組みを期待できます。本記事では情報共有する際のポイントについてまとめました。

オーナーシップとは

個人が自分の仕事や役割を「自分自身の課題」として捉え、責任感と自発性をもって取り組む姿勢を指します。業務で得た成功体験が充実感と意欲を向上させ、さらなる自発性へといい循環をもたらします。

指示を受けたからただ実施するという受け身の姿勢ではなく、売上や顧客満足度の向上のために主体的に考えて実践する店舗スタッフはオーナーシップを発揮していると言えます。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

オーナーシップを育てるために設備投資による省力化やスタッフへの権限委譲による環境づくりが重要です。同時に「スタッフの自発的な取り組みを歓迎する」空気感を、情報共有によって醸成する必要もあります。
受け身な姿勢を脱し当事者意識を発揮できるよう、いかに店舗スタッフを巻き込めるかがポイントです。

オーナーシップを育てる！　情報共有３つのポイント

① 熱量をのせたコミュニケーション

例えば自社で企画・開発した新商品や新サービス。

一般公開に向けて「店長会議で勉強会があり、持ち帰って店舗内で情報共有」するケースがよくあると思います。その際店長が簡潔にわかりやすく共有しようとした結果、意図せず伝言ゲーム化してしまい、熱量や背景はそぎ落とされてしまいがちです。

店舗スタッフへ、最終的には消費者へと、しっかり魅力を届けるためにも商品スペックに加えて開発ストーリーもワンセットで店舗に共有することをお勧めします。

➁ 業務理解につながる情報格差を解消する

情報はスタッフが自ら考え行動するための土台です。

人事情報など秘匿性の高い情報を除けば、店舗運営に関連する情報は社員・パートの立場問わず把握していたい内容です。他店のノウハウ、新商品の開発ストーリー、会社の方針…など多岐にわたるでしょう。

例えば「商品開発では店舗の日報にある定性情報も参考にしている」ことを知ることで顧客の声を引き出してメモする、他店の好事例を自分の接客に取り入れる、といった工夫をすることができます。

もし「うちのスタッフは都度指示しないと動けない…」という場合は、自分の作業が店舗運営にどうつながるのか、日常業務の流れと背景について理解を深めてもらうところから始めるのがよいでしょう。

③ 好事例として取り上げる、健全な競争を促す

会社を挙げて大々的にコンテストを開催している企業の事例もよく目にします。

他店と比較して自店の立ち位置を客観的に振り返ることができ、さらにコンテスト入賞という明確な目標もできるので、成功体験を積むのにもってこいの手段です。

おすすめは１か月に１回程度で気軽に参加できるミニテーマを設けて、店舗に自主的に投稿してもらう方法です。日常業務にメリハリが出て、スタッフが活躍する場を増やすことができます。

取り組みを成功させるための留意点

情報共有の在り方を変えた後、大切なのは「継続するための仕組み」です。本部・店舗互いに継続するために意識したいポイントをご紹介します。

①プラスのフィードバックを返す

店舗が何か自発的に発信をした時には、内容の指摘から入らず、まずは発信自体に対してプラスのフィードバックを返したいものです。リアクション機能も活用して、負担のない形で続けるのがよいでしょう。

➁画像や動画コンテンツを活用する

商品スペックをまとめるのは、従来のテキスト情報中心のコンテンツが適しています。一方で先にお伝えした「熱量や開発ストーリー」を伝えるには、消費者と同様に視覚・聴覚に訴えるとより効果的です。

勉強会のアーカイブ動画を配信、社内ＳＮＳのように画像投稿をするのもおすすめです。

そういうコンテンツを作るのは苦手…という場合は、いわゆる社内ポッドキャスト（音声をインターネット上で再生する仕組み）から始めるのも1つの手です。

店舗Linkleにも動画配信機能があります。

③情報共有の土台を整える

「どこ」で情報共有するかがとても重要です。店舗の運用に合っていないと、発信した情報にも目を通せません。

無関係な情報が各店に届かないよう情報発信時の宛先を見直したり、システムが古くて操作が煩雑な場合は、プラットフォームの見直しをしたりと、情報共有のベースを整えることが必要になります。

まとめ

本記事では、店舗スタッフのオーナーシップを育てる情報共有のポイントについて解説しました。情報格差の解消や目標の設定、そして熱量の高さを意識した情報共有を継続して実践することで店舗スタッフを巻き込み、さらなる主体的な取り組みにつながります。

より良い店舗運営の実現のために、情報共有の基盤整備をご検討の際はお気軽にお問い合わせください。